東洋英和女学院大学導入事例

学生への手厚い就職支援につながる情報管理

企業との接点や入手した情報を
管理・共有して学生の支援に活用

東洋英和女学院大学様
キャリアセンター 事務長 八田 裕之 様

1884年に設立された東洋英和女学校を始まりとし、140年以上の歴史を誇る東洋英和女学院。中でも緑豊かな横浜校地にある大学では、2026年4月から体制を一新し、1学部3学科で興味関心に沿った学びを専門的に深められるリベラルアーツ教育を展開していきます。

東洋英和女学院大学
業種
教育・研究機関
Webサイト
https://www.toyoeiwa.ac.jp/daigaku/
所在地
神奈川県横浜市
ライセンス
スタートパック

大学の特色 学生一人ひとりに寄り添う環境で
98.6%の就職決定率を支える

本学は、幼稚園から大学までを擁する東洋英和女学院の一組織として、1989年に開設されました。「専門教育の重視」「国際化時代・IT社会に適応できる人材の育成」「キリスト教教育による人間形成」の3つを建学の精神に掲げ、学生一人ひとりに寄り添った指導と自由な雰囲気の中で、豊かな個性と多彩な能力を持つ自立した女性を育成しています。

中でも私たちキャリアセンターは、3・4年生全員と面談をするなど小規模大学ならではのきめ細かいサポートにより、98.6%(2024年度)という高い就職決定率を誇ります。求人を出している企業や就職支援企業を中心に年間1,000枚以上の名刺を受け取る機会があり、学内でも特に企業との接点が多い部門です。

導入効果01 職員同士での情報共有を円滑化
最新ニュースを面接対策にも活用

当センターでは、企業との面談や就職に関する情報交換会で得た名刺を個人でファイリングしたり、大学のポータルサイトに情報を入力したりしていました。しかし、後から見返す際に探しづらいだけでなく、職員同士でスムーズに情報の共有ができず、不便に感じることも。「SKYPCE」導入後は、センター全体で名刺を管理することで、企業との接点を職員間で共有しやすくなりました。また、職員の異動・退職があった際にも、情報をスムーズに引き継ぐことができます。

また、以前は無料の名刺管理サービスを利用している職員もいましたが、意図せず個人情報を提供するシステムと連携してしまうことがあったため、セキュリティ上の懸念から利用を中止。「SKYPCE」はそういったことがなく、センター全体で安心して名刺データを活用することができるようになりました。

なお、名刺交換をした企業の最新ニュースが確認できる機能も、学生に就職面接のアドバイスをするときに重宝しています。これまでは大学が契約したニュースサイトを活用していましたが、この機能なら「SKYPCE」上でニュースサイトの記事を閲覧できるので、わざわざ別サイトを立ち上げる手間がなくなりました。

導入効果02 企業との面談結果などの情報を整理
検索性が向上し活用も容易に

企業と面談をした際には、学生が気になるであろう福利厚生や、求める人物像の具体的な要素についてヒアリングし、大学のポータルサイトに入力していました。しかし、ポータルサイトは検索しづらく、後から見返すのが困難という課題も。そこで「SKYPCE」の「活動記録」を活用したところ、検索性が向上しただけでなく、企業ごとに時系列で情報が整理され、必要な情報にすぐたどり着けるようになりました。複数の職員が別々で面談をした場合でも、同じ企業の記録として管理できます。

さらに、名刺交換の有無を問わず企業情報を閲覧できる「企業データベース」も利用しています。以前は、学生が就職した企業を業種別で文部科学省に報告する際、前株・後株の違いや同名企業の判別で混乱が起きやすいという問題がありました。「企業データベース」には、企業情報のほかに業種や企業コードも掲載されているため、報告する際の客観的な基準として活用できます。

複数の職員が登録した情報を同じ企業の記録として集約
複数の職員が登録した情報を同じ企業の記録として集約

展望 開封率やクリック率を分析して
学生への効果的な情報発信につなげたい

現在、企業からの求人情報はポータルサイトから学生にメール配信しています。しかし、配信結果が測定できないため、どれだけ役立ててくれているのかが確認できません。そこで、「SKYPCE」のメール配信機能を活用し、学生がどんな内容に興味を持っているかを開封率やクリック率から分析することで、より効果的な情報発信につなげていきたいと考えています。

なお、職員が企業からヒアリングした情報は、企業のWebサイトや就職支援サイトには掲載されていないものもあります。こうした情報を蓄積していけば、本学独自の求人情報が出来上がっていくはずです。より手厚い学生へのサポートを実現するために、「SKYPCE」を活用した情報の共有と蓄積を続けていきたいと思います。

2025年9月取材

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