マーケティング手法とは？ 種類や選び方、成功のポイントを解説

マーケティングとは？

マーケティングとは、「製品やサービスの価値を顧客に伝え、購買行動へと促すための戦略や活動」です。ターゲットの選定からニーズの把握、そしてそのニーズに応える価値の提供に至るまで、製品やサービスが売れる仕組みをつくる一連のプロセスを指します。

マーケティングの実施は、企業の市場競争力を高める上で欠かせません。効果的な施策を展開し、顧客満足度を向上させて売り上げや利益を拡大させるには、適切な手法を選定・活用することが極めて重要です。

マーケティング手法の分類（オンライン・オフライン）

現代におけるマーケティング手法は、「オンライン」と「オフライン」に分類され、それぞれ異なる特徴があります。

インターネットを活用するオンラインマーケティングは、時間や場所を問わず、自社のターゲットとなる特定のユーザー層へ効率的なアプローチが可能です。また、SNSやWeb上で自社の有益な情報がシェア（拡散）されれば、低いコストで大きな認知拡大効果も期待できます。

一方でオフラインマーケティングは、顧客へ一度に届けられる数は限られるものの、狙ったユーザーへ確実に情報を届けられます。加えて、対面や直接の対話を通じて顧客の課題やニーズを細かく把握できるため、状況に合わせて最適なプランを臨機応変に提案しやすいことも大きなメリットです。

近年では、それぞれの強みを掛け合わせ、顧客がオンライン・オフラインの境界を意識せずに購買・体験できる状態をつくる「OMO（Online Merges with Offline）」の考え方を取り入れる企業も増えています。

オンラインマーケティングの主な手法

インターネットが普及した現代では、オンライン上での顧客との接点が多様化しています。それに伴い、オンラインマーケティングでは認知拡大から購買促進に至るまで、目的に応じてさまざまな手法が用いられています。次の表は、オンラインマーケティングの主な手法をまとめたものです。

手法	特徴
SNSマーケティング	双方向のコミュニケーションでファンを増やし、高い拡散力で認知を広げられる。
コンテンツマーケティング	顧客にとって有益な情報を発信することで、中長期的に見込み顧客との信頼関係を築く。
Web広告（リスティング広告）	検索キーワードに連動して広告を配信し、購入意欲の高い層へ直接アプローチする。
メールマーケティング	既存顧客や見込み顧客に対し、状況に合わせた最適な情報を直接届ける。
SEO（検索エンジン最適化）	検索結果の上位表示を狙い、自然検索からの流入を増やすことで広告に依存しない集客基盤を構築する。
動画マーケティング	映像と音声による高い訴求力で、記憶に残りやすい体験を提供できる。
インフルエンサーマーケティング	SNS上で影響力を持つ人物に製品やサービスを紹介してもらうことで認知を広げる。
アフィリエイトマーケティング	第三者に製品やサービスを紹介してもらい、成果に応じて報酬を支払う。
ディスプレイ広告	Webサイトなどの広告枠を使い、画像や動画で幅広いユーザーへアプローチする。
リターゲティング広告	一度Webサイトを訪れたユーザーに再び広告を表示し、再訪問や購入を促す。
LPO（ランディングページ最適化）	広告や検索からの流入先となるWebサイトを改善し、コンバージョン率を高める。

以下で、各手法について詳しく解説していきます。

SNSマーケティング

SNSマーケティングは、X（旧Twitter）やInstagramなどを活用し、ユーザーとの双方向のコミュニケーションを通じてブランド認知を高めていく手法です。身近な距離感で製品やサービスのファンを育成しやすく、顧客ロイヤルティーの向上を期待できます。

最大の強みは拡散力の高さにあり、魅力的な投稿がトレンド入りすれば、比較的低コストで爆発的な認知拡大が期待できます。ただし、不用意な発言が瞬時に広がる炎上リスクもあるため、運用ガイドラインの策定など、体制構築を慎重に進める必要があります。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングは、ブログ記事やホワイトペーパーなど、ターゲットにとって価値ある情報を継続的に発信して信頼関係を築く手法です。コンテンツによって顧客の課題解決を支援することで、自社への信頼度を高めていきます。

施策の性質上、即効性は低いものの、中長期的な集客において高い効果を発揮するのがコンテンツマーケティングの特徴です。さらに、後述する「SEO（検索エンジン最適化）」との相性も良く、定期的に更新や修正を重ねることで、企業の永続的な資産を築けます。

Web広告（リスティング広告）

Web広告（リスティング広告）とは、ユーザーがGoogleなどの検索エンジンで検索したキーワードに連動し、広告を配信する手法です。明確な目的を持って検索している「購買意欲の高い層」へ直接アプローチできるため、短期間で成果が出やすく、効果測定も容易に行えます。

しかし、競合が多いキーワードは単価が高騰しやすく、成果を出し続けるには一定の広告費と細かなデータ分析による定期的な改善が求められます。

メールマーケティング

メールマーケティングとは、すでに接点のある既存顧客や見込み顧客（リード）に対し、メールで継続的に情報発信して関係性を深める手法です。複数顧客への一斉配信だけでなく、接点ができてからの経過日数によって自動で配信される「ステップメール」や、属性別に内容を変える「セグメント配信」など、顧客の検討フェーズに合わせて最適な情報を提供できます。

また、導入のハードルが低く、顧客の属性や行動履歴に基づいたアプローチができる点や、開封率やクリック率などの効果測定がしやすい点もメリットとして挙げられます。

SEO（検索エンジン最適化）

SEO（検索エンジン最適化）は、Googleなどでの検索結果で自社のWebサイトが上位に表示されるように工夫し、自然検索（オーガニック検索）からの流入を増やす手法です。具体的には、ターゲットの検索意図に沿った記事の追加や修正、内部リンクの最適化、外部リンクの獲得、クロールの最適化などがあります。

検索結果の上位表示に定着すれば、広告に依存しない集客基盤を構築でき、中長期的な資産となる点がSEOの最大のメリットです。しかし、自社のWebサイトが検索エンジンのアルゴリズムから正当な評価を受けるまでに、数か月以上の時間がかかるケースもあることには注意が必要です。

動画マーケティング

動画マーケティングとは、YouTubeやTikTokなどを駆使し、映像と音声の力で製品やサービスの魅力を伝える手法です。テキストや画像だけでは伝わりにくい、細かなニュアンスや実際の使用感などをわかりやすく伝えることが可能です。

動画マーケティングは、視覚や聴覚に訴えかけることでユーザーの記憶に残る深いブランド体験を提供できます。一方で、質の高い動画を作成するには、企画の検討や撮影、編集などの制作コストがかかることに注意が必要です。

インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングは、SNS上で影響力を持つ人物（インフルエンサー）に自社の製品やサービスを紹介してもらう手法です。インフルエンサーとそのフォロワーには、これまで築いてきた信頼関係があるため、広告特有の押し付けがましさがなく、自然に認知を広げられます。

インフルエンサーは特定の分野やテーマに特化して活動している場合が多いです。そのため、自社の製品と親和性の高い人物を選定すると効果的に訴求できる反面、自社のブランドと合わない人物を選定してしまうと、かえってブランドイメージを傷つけるリスクもあります。

アフィリエイトマーケティング

アフィリエイトマーケティングは、成果報酬型で第三者（アフィリエイター）のメディアに製品やサービスを紹介してもらう手法です。一般的には、広告主とアフィリエイターを仲介するASP（アフィリエイト・サービス・プロバイダー）を利用して行われます。

ユーザーがアフィリエイト広告を経由してWebサイトへの訪問や製品の購入を行った段階で成果（広告費）が発生する仕組みで、初期費用を最小限に抑えつつ、売り上げに応じたコストだけで運用できます。一方、アフィリエイターが作成するメディアの質によって、成果が大きく左右されることは念頭に置いておく必要があります。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリケーション内に設けられた専用の掲載枠に、画像や動画などを表示させる手法です。オークション形式の運用型広告であり、クリック数に応じて費用を支払うCPC課金や、インプレッション数に応じて広告費を支払うCPM課金といった方式が採用されています。

ディスプレイ広告は視覚的な訴求力に優れており、潜在顧客を含めた幅広い層への認知拡大に適しています。しかし、ユーザーがコンテンツを利用している途中で表示されるという特性上、リスティング広告などに比べるとクリック率は低くなりやすいです。

リターゲティング広告

リターゲティング広告は、過去に一度、自社のWebサイトに訪れたことがあるユーザーを追跡し、別のWebサイトを閲覧している際にも関連広告を表示して再訪問や購入を促す手法です。すでに自社の製品に興味・関心を持っている層に絞って配信できるため、広告のコンバージョン率が高くなりやすいという点が大きなメリットです。

一方で、同じ広告を過度に配信し続けるとユーザーに不快感を与えてしまうリスクがあります。また、ユーザー情報を収集する3rd party cookie（サードパーティークッキー）の利用規制が進み、リターゲティング広告の精度そのものが低下していることにも注意が必要です。

LPO（ランディングページ最適化）

LPO（ランディングページ最適化）とは、Web広告や検索結果を経由してユーザーが最初にアクセスする「ランディングページ（LP）」を改善し、購入や問い合わせなどのコンバージョン率を高める手法です。具体的には、デザインやコピーをA / Bテストやヒートマップなどで検証し、ユーザーの実際の行動データに基づいて改善します。

広告を通じて集客を増加させたとしても、流入先のLPの質が低ければ顧客は離脱してしまいます。集客にかけた広告費などを無駄にしないためにも、LPOと集客の施策はセットで実施することが重要です。

オフラインマーケティングの主な手法

デジタル化が進む現代でも、顧客とのリアルな接点をつくるオフラインマーケティングは、強固な関係性を築く上で重要な役割を果たします。また、先述の通り「OMO（Online Merges with Offline）」の考え方を導入する企業が増えるなど、マーケティングにおけるオンラインとオフラインの境界は曖昧になりつつあります。複数のチャネルの横断が容易になったからこそ、オフライン手法の活用も含めた包括的なアプローチが重要です。

ここでは、オフラインマーケティングの主な手法についてご紹介します。

手法	特徴
イベント・展示会	製品やサービスを直接体験してもらうことで深い理解を促し、良質なリード（見込み顧客）を獲得できる。
チラシ・ダイレクトメール（DM）	特定の地域やターゲット層に、手元に残る情報を直接届けられる。
テレマーケティング（電話営業）	電話で直接アプローチし、リアルタイムでの対話を通じて顧客の状況に合わせた提案ができる。

イベント・展示会

イベント・展示会は、顧客に製品やサービスを直接体験してもらい、深い理解を促すのに適した手法です。実際にその場で細かなニュアンスや使用感を伝えられるため、製品への関心を一気に高められる点が大きなメリットといえます。

加えて、参加者は能動的に情報を求めているため、名刺交換や簡易的なヒアリング、アンケート調査などを通じて良質なリード（見込み顧客）を効率的に獲得できるのもポイントです。信頼関係の構築が重視されるBtoBビジネスにおいても、認知拡大・リード獲得の有効な手法として重宝されています。

チラシ・ダイレクトメール（DM）

チラシやダイレクトメール（DM）は、紙媒体を活用して、特定の地域やターゲット層の自宅やオフィスへ直接情報を届ける手法です。新聞の折り込みやポスティング、郵送などを使い分けることで、狙ったエリアやターゲットへピンポイントでアプローチできます。

また、割引クーポンや限定特典などを盛り込めば、開封や閲覧のハードルを下げて購買意欲を効果的に刺激することも可能です。一方で、Web広告のようにクリック率や閲覧行動を数値化できないため、正確な効果測定がしづらい側面もあります。

テレマーケティング（電話営業）

テレマーケティング（電話営業）とは、電話を通じて見込み顧客に直接アプローチを試み、製品の案内や販売促進を行う手法です。顧客の反応をリアルタイムに把握できるほか、顧客の疑問や懸念点に対してもその場で即座に回答できるなど、双方向のやりとりが可能です。

テレマーケティングでは、話す内容をまとめたトークスクリプトを準備・改善することで成約率の向上が期待できます。また、成果を最大化させるには、顧客の行動に合わせて電話をかける時間帯を調整したり、架電の優先順位をつけるなどの工夫も必要です。

効果的なマーケティング手法を選ぶためのフレームワーク

やみくもに新しいマーケティング手法に手を出しても、自社のビジネスモデルに適していなければ、十分な成果を得ることはできません。適切なマーケティング戦略を立案し、施策を成功に導くには、まず市場における自社の立ち位置や競争環境を整理する必要があります。ここでは、客観的な状況把握や具体的な戦略立案に役立つ、代表的な3つのフレームワークをご紹介します。

• 3C分析：ビジネスを取り巻く「環境」を包括的に把握する
• STP分析：自社が狙うべき「市場」と「ターゲット」を明確にする
• 4P分析：ターゲットに届ける具体的な「販売戦略」を策定する

3C分析

3C分析とは、ビジネスを取り巻く環境を正確に把握し、市場における優位性や自社のKSF（Key Success Factor：重要成功要因）を導き出すために活用されるフレームワークです。ビジネスを構成する主要な3つの要素を多角的に掛け合わせることで、自社が取るべき市場戦略を明確にします。

• Customer（市場・顧客）：市場の規模、成長性、顧客のニーズや購買行動
• Competitor（競合）：競合他社のシェア、強み・弱み、提供している製品の特徴
• Company（自社）：自社の理念、経営資源（ヒト・モノ・カネ）、製品の強みや課題

これら3つのCを客観的に比較・評価することで、自社に適した具体的なマーケティング手法が見えてきます。例えば、「市場（Customer）で近年急増しているニーズに対し、競合（Competitor）の対策がまだ手薄な領域を見つけ、そこに自社（Company）の強みを生かしたコンテンツマーケティングを展開する」といった、自社の「勝ち筋」を導き出すことが可能です。

STP分析

STP分析は、誰にどのような価値を提供するのかを明確にし、マーケティング戦略の方向性を決めるフレームワークです。次の3つのステップを順番に進めていくことで、一貫したマーケティングの土台を構築できます。

• Segmentation（市場の細分化）：顧客の属性や行動パターンを基に、市場を均質なグループに細かく分類する
• Targeting（ターゲットの選定）：細分化したグループの中から、自社の強みを最も生かせる市場を見極める
• Positioning（立ち位置の明確化）：ターゲットとする市場において、競合他社とどのように差別化するかを定義する

例えば、美容製品の販売の場合、「20代の美容に関心の高い層（Segmentation）の中から、特に敏感肌に悩む人に絞り込み（Targeting）、オーガニック成分100%という要素で差別化する（Positioning）」といった流れで分析できます。このように、STP分析で顧客像や提供できる価値を明確にし、マーケティングの方向性を固めることで、最適な訴求コピーや手法を選べるようになります。

4P分析

4P分析は、顧客へ届ける具体的な販売戦略を策定し、実行に移すためのフレームワークです。マーケティング戦略を「具体的な実行策へ落とし込める点」が、3C分析やSTP分析との大きな違いといえます。次の4つの要素を組み合わせることで、STP分析で定めたターゲットに対しての施策を具体化できます。

• Product（製品）：どのような製品・サービスを提供するか
• Price（価格）：どのような価格設定にするか
• Place（流通）：どのような方法・場所で販売するか
• Promotion（販売促進）：どのように製品を認知させるか

先ほどの美容製品の例を当てはめると、「オーガニック成分100%の化粧水（Product）を、定期購入プランの月額3,000円（Price）に設定し、自社のECサイト（Place）限定で販売しながら、Instagramの美容系インフルエンサー（Promotion）を起用して認知を拡大する」といった一連の施策を検討できます。このように4つの要素を緻密に連動させることで、自社に最適なマーケティング手法の選定や具体的な施策の落とし込みが可能になります。

マーケティング手法の選び方

最新のトレンドや「はやっているから」という理由だけでマーケティング手法を導入すると、期待した成果を得られないリスクが高まります。着実に効果を得るためには、話題性に振り回されることなく、自社の目的に適した手段を見極めることが重要です。

例えば、まだ市場での知名度が低い製品であれば認知拡大に強みを持つSNS広告が、購入を迷っている層の背中を押したいなら売り上げ向上に直結するリターゲティング広告などが、有効なアプローチとなります。

マーケティング施策を成功させるポイント

マーケティング施策を成功へ導くには、オンラインとオフラインの戦略を組み合わせ、中長期的に売れ続ける仕組みを構築する視点が欠かせません。具体例として、「実店舗の集客を強化するためにオンライン広告で限定クーポンを配布する」「展示会で獲得した名刺を基に、ステップメールで定期的な情報発信を行う」などが挙げられます。

また、これらの施策を単発で終わらせないことも大切です。メールの開封率や広告のコンバージョン率といったデータを検証し、PDCAサイクルを回し続けることで、市場の変化にも柔軟に対応できる体制が確立できます。

マーケティング施策を効率化するツール

マーケティングの成果を最大化させるためには、施策を効率化するツールの導入も有効です。特に、顧客情報の管理やメール配信、スコアリングといった一連のプロセスを自動化できる「MA（マーケティングオートメーション）ツール」は、マーケティング施策を強力にサポートします。

MAツールでは、顧客データや施策の実行状況をリアルタイムで一元管理でき、各施策の効果が数値として可視化されるため、施策全体の改善スピードが格段に向上します。

さらに、「名刺管理ツール」も併用することで、顧客管理をさらに効率化できます。イベントや対面営業で得た名刺情報をデジタル化し、MAツールと連携させることで、見込み顧客に対するアプローチの漏れや遅れを防ぎ、マーケティング施策の効果をより高めることが可能です。

顧客管理なら「SKYPCE（スカイピース）」がお勧め

マーケティング活動を成功させるためには、顧客情報を適切に収集・管理する体制づくりが欠かせません。

法人向け営業名刺管理サービス「SKYPCE（スカイピース）」は、顧客と交換した名刺やリード情報、組織内に散在する顧客データの一元管理をサポートします。日々の営業活動の状況を「活動記録」として登録し、組織全体で進捗を共有することも可能です。見込み顧客へのアプローチ履歴を残し、営業活動の振り返りから今後の営業方針の検討まで、さまざまな場面で活用いただけます。

AI技術とオペレーターによるチェックを通じて、名刺を99.9％の精度でデータ化できるのも特長です。名刺データを他社のSFAやCRMで取得し、活用できる連携用APIを標準で搭載しているため、正確な名刺情報をほかのサービスでも効果的にご活用いただけます。また、二要素認証などのセキュリティ対策機能も充実しており、大切な顧客情報のセキュアな管理をサポートします。

顧客管理にお困りのお客様は、ぜひ「SKYPCE」の導入をご検討ください。

SKYPCE（スカイピース）の導入事例

SKYPCEの導入事例として、SKYPCEをご利用いただいているユーザー様に、導入を検討された経緯や導入後に得られた効果などについてお話を伺った記事を公開しています。ここでは、その中から3件の事例をピックアップして、記事の内容を一部抜粋してご紹介します。

いずれの事例においても、「SKYPCE」の導入によって、名刺情報のデータベース化による正確な顧客情報の把握だけでなく、より精細な営業活動が可能になったとの声が挙がっています。

【導入事例】NECフィールディング株式会社 様

導入前の課題

当社は2022年に、名刺情報の社内共有や、「Salesforce」との情報連携による業務効率化などを目的に他社製の名刺管理ツールを導入。2025年にツールの契約更改を迎えたことをきっかけに、「SKYPCE」に移行しました。名刺は個人情報なので、取り扱いには留意する必要があります。特に当社は、中央省庁など政府組織のお客様との取引も多く、システムを導入する際は、経済安全保障の観点からも一定のセキュリティが担保されていることが大切だと考えています。

導入後の効果

月ごとの名刺取り込み枚数は約4,000枚、保有している名刺データの総数は約40万枚に上ります。これだけ膨大なデータがあるので、「SKYPCE」への移行には半年程度の時間を要するのではないかと予想していました。実際には、Ｓｋｙ株式会社の手厚いサポートもあり、想定していた半分以下の期間で実運用にこぎつけました。また、「SKYPCE」のスマートフォンアプリは、名刺を認識すると傾きを補正して自動撮影してくれます。社内でもその使いやすさを評価する声が多く、スキャナーの台数を半減できる見込みで、コスト削減にもつながりました。

【導入事例】ウェブスペース株式会社 様

導入前の課題

当社では従来、主に飛び込み営業や既存のお客様からのご紹介で新規顧客の開拓を行ってきました。しかし、DXが進む現代において継続的な売り上げ増加を目指すには、メール配信などを活用したデジタルマーケティングの強化は不可欠だと考えています。そこで、社内プロジェクトを立ち上げ、新しいツールの導入も含めてさまざまな施策に取り組んでいくことになりました。

導入後の効果

「SKYPCE」を導入したことで、名刺情報を営業部全体で共有し、顧客との接点が集約されたデータベースとして活用できるようになりました。また、どこでお会いしたお客様なのかがひと目でわかるよう、例えば展示会で交換した名刺には展示会の名称をタグとして付与。タグで名刺を絞り込むこともできるので、必要な情報をすぐに探し出すことが可能です。また、展示会でいただいた名刺をまとめてスキャンし、名刺データを活用して「SKYPCE」からご来場御礼メールを配信しています。

【導入事例】日本電通株式会社 様

導入前の課題

当社はもともと名刺の管理方法についてルールを定めていませんでした。そのため、管理方法が統一されていないことによる課題が複数発生していました。名刺管理が属人化しており、異動や退職時の引き継ぎが困難だったほか、個人向け名刺管理サービスの利用も散見され、セキュリティ面の懸念もありました。

導入後の効果

名刺を一元管理することで、今まで見えていなかったさまざまな情報が可視化された点は、当社にとって大きな効果でした。名刺情報から生成される「組織図ツリー」を確認すれば、キーパーソンと接触できているかどうかが把握できるので、次にアプローチすべき部署や相手も見えてきます。これらの情報を生かすことで、個々の活動実態に基づいた的確な営業戦略の立案が可能になりました。また、「SKYPCE」の導入により、名刺の整理や検索にかかる時間と手間が大幅に削減されました。