どんなに情報量が豊富だったとしても、その情報が信頼できるものでなければ、ビジネスへの活用はできません。SKYPCEでは、東京商工リサーチや東京経済新報社と連携した「企業データベース」を標準機能として搭載。定期的な調査で信頼性が担保された企業情報を活用できる、本機能の特徴をご紹介します。
名刺管理だけじゃない！ SKYPCEで企業情報を収集・活用
営業活動の質を高めるためには、「相手企業について、どれだけ理解しているか」が重要になります。SKYPCEは、交換した名刺を正確にデータ化し、組織で共有する名刺管理を行うだけでなく、調査会社や出版社と連携した信頼できる「企業データベース」機能を標準で搭載。営業ターゲットとなる企業の情報収集を効率的に行うことができます。
東京商工リサーチと連携、164万社以上の幅広い企業情報を把握
SKYPCEは、東京商工リサーチの企業データベースと連携し、非上場企業を含む164万社以上の信頼性の高い企業情報を検索・閲覧できます。
非上場企業では、売上高や従業員数をWebサイトなどで確認できないケースもあるため、これらをレンジで把握することで営業資料の作成などに生かすことができます。また、企業情報は名刺登録の有無にかかわらず利用できるため、名刺交換前の段階から、最初の訪問に向けた事前の企業リサーチに活用することも可能です。
データの登録件数は、拠点数ではなく「企業数」
東京商工リサーチが提供する企業情報は、同社の調査員による定期的な調査によって集められた、企業の与信管理にも使用される企業データです。企業情報の登録件数を拠点や事業所の総数で語っているサービスでは、提供ベンダーの運用体制や更新頻度などによって、廃業・倒産・移転などの情報が更新されにくく、閉鎖された事業所などが件数に含まれるケースも考えられます。SKYPCEの企業データベースの登録件数164万件は「企業数」。調査会社の定期的な調査により、常に最新情報を提供しています。
東洋経済新報社との連携で、上場企業を多角的に理解
東京商工リサーチの企業情報に加えて、SKYPCEでは東洋経済新報社が提供する上場企業の最新IR情報も確認できます。企業の概要をはじめ、財務・業績、事業構成、関係会社といった情報を、グラフなどで視覚的に把握することが可能です。また、売上高や財務状況などの数値は統一のフォーマットでグラフ表示されるため、各社が個別で提供している情報を確認するよりも比較しやすいのが特長です。
役員情報・人事異動情報で、キーパーソンを把握
営業活動における各社のキーパーソンを把握するために、役員情報もSKYPCEで確認できます。金融庁が運営する「EDINET」の開示情報を基に、役員の役職、略歴、生年月日などを企業ごとに一覧で表示できます。
さらに、オプション機能として、日本経済新聞社の「日経ＷＨＯ'Ｓ ＷＨＯ人事異動情報」が提供する人事異動情報を閲覧できるサービスもご用意。昇進や異動といった顧客の動きをタイムリーに把握することで、適切なタイミングでのアプローチや関係構築に役立てられます。
まとめ
今回はSKYPCEが選ばれる理由として、信頼性の高い企業データベースによる情報収集についてご紹介しました。ポイントは次の2点です。
- 東京商工リサーチ・東洋経済新報社と連携し、信頼性の高い情報を効率的に把握できるため、営業戦略を立てる上で必要な情報収集の時間を短縮できます。
- 役員情報や人事異動の情報を確認できることで、キーパーソンを把握しやすく、適切なタイミングでのアプローチにつなげることができます。
SKYPCEは単なる名刺管理ツールにとどまらず、営業活動全体を支援するための機能も備えています。営業支援、名刺管理ツールの導入を検討される際には、ぜひ参考にしていただければ幸いです。
